立教大学

21世紀のキリスト教学の拠点形成をめざす

本研究科は、文学研究科組織神学専攻を大幅に拡充する形で、2009年4月に設立されました。立教大学のキリスト教は聖公会(アングリカニズム)の伝統を受け継いでいますが、キリスト教学研究科は特定の教派や信仰にこだわらず、エキュメニズム(全教会共働)の精神に立って、「キリスト教」をめぐる事象を、多方面から学術的に分析し研究する姿勢を重視しています。
聖書学や聖書考古学、教会史、組織神学、宗教学、キリスト教に関わる音楽・美術史などいわゆる伝統的な学問技法だけでなく、より実践的なフィールドスタディやサーヴィスラーニング、あるいはオルガン演奏や聖歌隊指導などの教会音楽に関わる実技科目が多く設置されていることも大きな特徴です。このように、キリスト教をとりまく世界を、大学や研究室の中だけでなく、実社会とのつながりのなかで学ぶことをめざしています。
本研究科は、立教大学の中でも建学の精神にかかわる研究・教育の場として重要な位置づけがなされ、それぞれの分野の専任教員が丁寧な研究指導をおこないます。真摯な研究と熱意あふれる教育を通して、現代社会が必要とする21世紀のキリスト教研究の可能性を探りつつ、国際的な視点で日本ひいてはアジアにおけるキリスト教学の拠点形成をめざしています。

キリスト教を多方面から理解するスペシャリスト

「キリスト教」をめぐる人間・世界、歴史・社会、芸術・文化を、その現象面からのみならず人間存在の深奥に分け入って理解する視点をもったスペシャリストを養成します。諸研究機関に属する研究者、大学・中高等教育機関の教員はもちろん、キリスト教等の宗教に精通し、社会での活躍が期待される人々の養成も目的とします。教会音楽分野では教会音楽家・オルガニスト・聖歌隊、フィールドスタディ分野では国内外の政府機関・国際機関・NGO・NPOなどで働く人々の養成をめざします。本研究科には、「神学・思想」「聖書・歴史」「芸術・文化」「フィールドスタディ」「教会音楽」の5つの分野を中心に、専門的かつ総合的な研究をする環境が整えられています。

人文学の精神は、人間を探求し、深く共感すること

人文学は、文献や史料・資料に基づいた、総合的な人間理解を目的としています。個性溢れるかけがえのない存在としての人間、家族や地域・職場・国家の中で生きる社会的存在としての人間、言語的・文化的・歴史的な存在としての人間について、一人ひとりへの視線を大切にしながら研究することに人文学の眼目があります。文学研究科の8専攻のうち、日本文学、英米文学、ドイツ文学、フランス文学、史学、超域文化学、教育学の各専攻は、長い歴史と実績を誇り、これまでの学問的伝統を生かしながら、現代社会が要請する諸課題を引き受けようとしています。比較的歴史の新しい比較文明学専攻では、人文学から出発しながらも従来の文科系と理科系、あるいは、人文・社会・経済・芸術といった学問領域区分の壁を越えた、新しい学問領域の確立をめざしています。2023年度学部１年次入学者からは、学部と研究科の連携によって、学部入学から５年間で、各専攻の専門領域に加えてSDGsリサーチや人文情報・メディア学を学ぶ新しいプログラム（デュアル・プログラム）をスタートさせています。
立教大学の建学の精神は、「キリスト教に基づく教育」です。それは、共に学ぶ者があって初めて、学ぶことそのものが成立すると教えます。同じ空間と時間を共有することで、協働の営為としての学問研究が成立し、より有意義なものになります。教員は、それぞれの専門分野における先輩として、みなさんに接します。

個別の人間理解から普遍を見とおす者

立教大学大学院文学研究科は、現代社会が大学院に求める学術研究の高度化と優れた研究者、高度専門職業人の養成という役割を積極的に担っています。文学研究科では、人文学の学びを通して、課題を発見し、問題を分析し、総合的な対応を探求する人間を期待します。かつてない変貌を遂げつつある現代社会において、過去を読み解き、現在を分析し、未来を測ることができるのは、人文学に固有の力です。そして、個性溢れるかけがえのない存在としての人間、家族や地域・職場・国家の中で生きる社会的存在としての人間、言語的・文化的・歴史的な存在としての人間について、一人ひとりを尊重する眼差しを大切にしながら研究し、その成果を社会に還元できる人間を輩出することが、文学研究科の目的です。

コミュニケーションの視点から分析・研究

多文化・多言語が共存する今日の国際社会において、人類の平和と多文化共生の実現に欠かせないものは、異なる文化的背景をもつ者同士のコミュニケーションです。このような視点から、世界の多様な文化の存在を「異質性」として認識するとともに、自然環境をも「他者」としてとらえ、人間との共生を図る対象として考察する。それが異文化コミュニケーション研究科です。本研究科では、多民族、多文化、多言語共生の実現、さらには、その持続可能性に関する考察の枠組みを提供する「新たな知の体系」である新しい異文化コミュニケーション学について、様々な切り口から研究することができます。
複雑化する世界で生じている現実の諸問題に向き合い、共生社会の実現と持続に寄与するためには、領域横断的な分析と思考を展開し、それを行動に結び付けていくことが必要です。本研究科は、異文化コミュニケーション学の学際的な知見に基づき、主体的に判断し行動する研究者の育成をめざし、「言語コミュニケーション」、「通訳翻訳コミュニケーション」、「異文化コミュニケーション」、「グローバル・コミュニケーション」という4つの領域を設置しているほか、「通訳者・翻訳者養成プログラム」、「TESOL-Jプログラム」のように、専門的知見と実践する力の双方を養成するプログラムを展開しています。これら4領域を様々な切り口から複合的に研究することにより、持続可能な未来に向けた新しい異文化コミュニケーション学を構築していきます。
グローバル化が進み、日本の中でも、海外でも、多文化共生社会の実現は重要な課題です。異文化コミュニケーション研究科は、まさに、今、そこに必要な知識、実践を学ぶことができる研究科なのです。

4領域の研究を通して、多文化共生社会に寄与する人材

多文化共生の実現に必要な異文化コミュニケーションの諸相は、近年ますます多岐にわたっています。海外はもとより、国内の企業、公的機関、教育機関、メディア、あるいは一般社会、地域のコミュニティにおいても、多様なコミュニケーションの現場があります。本研究科博士課程前期課程では、異文化コミュニケーション学の学際的な知見に基づき、さまざまな現場̶実践の場̶に貢献し、主体的に判断し行動することのできる人材、高度な職業人の育成をめざしています。本研究科の擁する4領域が求めるのは、実践を理論化し、理論を実践に向けて再構成する能力です。従って、博士課程後期課程においても、領域横断的な分析と思考、複眼的な視点をもち、さらに現場の豊かな経験をふまえた新しい知を発展させていける「行動する研究者」を養成していきます。

「特別進学生制度」などの多彩な制度の設置

1951年に開設された経済学研究科は、半世紀以上にわたり経済学・経営学・会計学の分野で多くの優れた研究者や高度職業人を養成してきました。理論・歴史・財政・金融・政策・会計の各分野には多彩な科目が用意され、講義も研究指導も充実しています。他大学の研究科とも単位互換制度を設けて交流をはかり、留学に向けた国際交流制度の利用も支援しています。とくに博士課程後期課程では、博士号の取得をめざします。修了者は、大学などの研究機関に幅広く就職しています。

2002年度には博士課程前期課程に夜間主開講の社会人向け「国際企業環境コース」を開設し、高度専門職業人養成のための教育を強化しました。2009年度からは、そのコース名称を「社会人コース」に改めて充実をはかっていますが、従来通り平日夜間・土曜開講科目のみの履修でも修了することができます。

経済学研究科は、さらに3つの特徴ある制度を導入しています。1つは、推薦入試制度です。学内外を問わず、前期課程へ推薦による入学の道が開かれています。2つめは、学内者を対象とした、学部と前期課程をあわせて通算5年間で学士号と修士号を取得できる「特別進学生制度」です。さらに最も新しい3つめは、経済学の分野での大学院進学を目指すシニア層を対象とした前期課程「セカンドステージ」入試区分です。一般入試とあわせてこれらの制度を活用する志願者も増えています。

国内外の学会で活躍する研究者や高度専門職業人

国内・国際学会で活躍する能力を修得するために、前期課程の演習特別指導と後期課程の研究指導を軸に、経済学研究科全体で研究能力の向上に向けた指導体制を整えています。また、隣接分野を含めて、経済学研究科の教員全体で国内外の学会や研究会での研究報告および論文投稿をサポートしています。

さらに税理士をはじめとする高度専門職業人を目指す学生に対しては、豊富な実務経験を有する特任教授と財政学や税法を専門とする教員が一体となって、強力に支援します。学生が前期課程を修了して修士号を取得した後、税理士試験科目の一部免除を受けている実績も多数あります。

また、後期課程の修了者などを優先的に本学経済学部助教として採用する制度も整えられています。これまで多くの博士課程修了者などが、研究業績や経済学部助教としての教育実績を評価され、全国の様々な大学に採用されて、大学教員として活躍しています。

歴史と伝統に立脚した新しい経営学の研究

立教大学で経営学を研究する意義は何でしょうか。それは、歴史と伝統に立脚しながら新しい経営学を研究することにあります。立教大学の経営学研究科は設立して間もない新しい研究科です。しかし、立教大学における経営学の研究は、100年以上の歴史をもっています。このような歴史や伝統、そして、立教大学がもつ理念をベースとし、積極進取の精神で新しい時代にあった経営学を研究する、それが、立教大学の経営学研究科なのです。立教大学でなければ研究できない経営学がここにはあります。企業はもちろんのこと、あらゆる組織は、社会からの期待に応えることができなければ、生き残っていくことはできません。そのためには、社会に貢献し、また、そこで働く人々に幸せをもたらす組織でなければなりません。そのような、新しい時代に求められる組織のあり方を模索します。
経営学は、実際に社会で役立つ理論を追求する実学です。机上の空論ではなく、実務の現場で役に立つ経営学を構築します。また、単なる評論家ではなく、自ら理論を実践することができるリーダーシップを養成します。世界にはさまざまな人が存在し、さまざまな考え方、価値観があります。異質であることを否定するのではなく、また、同化しようとするのでもなく、違うということを認めつつ、相互に尊重し合うことができれば、多様性のもつ積極的側面を享受することができます。グローバルな立場から多様性を尊重した視点で現象を分析します。

グローバルに学際的なアプローチから理論を実践できる専門家

・企業の活動は、ますます多様化し複雑なものとなり、個人が生涯にわたり自分のキャリアを形成していくためにはさまざまな知識と理論が必要となりました。本研究科は学際的なアプローチによって、現代の企業で活躍できる知識と分析力を提供します。
・今日の企業は、ステークホルダーの影響力を抜きにしては語れません。本研究科では、企業を社会との関係性に立ち、グローバルに活躍できる研究者ならびに高度専門職業人を育成します。
・今日の企業では、不確実性が増す経営環境の中でリーダーシップを発揮できる人材が求められています。このため、そのようなリーダーシップを自ら発揮するだけでなく、リーダーシップを開発することができる力も必要となります。本研究科では、自らリーダーシップだけでなく、他者のリーダーシップを開発することができる人材を育成します。

マンツーマンの指導のもと、第一線の研究に取り組む

物理学、化学、数学、生命理学の4専攻からなる理学研究科は、大学院生に、近年の目覚ましい自然科学の発展に対応できる高度な研究能力およびその基礎となる豊かな学識を身につけてもらうことを目的としています。高度な専門性に加え、問題を自ら発見する課題発見能力、そしてその課題を解決する能力を養う最良の方法は、教員とともに実際の第一線の研究に参加することです。そのために理学研究科では、博士課程前期課程から、ほぼマンツーマンに近いきめ細かな研究指導を行います。このような大学院生の研究活動には、多種類の奨学金、RA制度、院生研究への資金助成や国内・国際学会発表、海外での実験・観測等の研究活動への補助など、充実した支援制度が用意されています。
理学研究科は4つの研究センター「先端科学計測研究センター」、「未来分子研究センター」、「生命理学研究センター」、「数理物理学研究センター」を有します。それぞれの研究センターでは、多数の大学院生も研究に参加して、それぞれの分野での最先端の研究が活発に行われています。また、理化学研究所、産業技術総合研究所、国立がん研究センター、聖路加国際病院、量子科学技術研究開発機構、埼玉大学大学院理工学研究科等と連携した大学院教育で、大学院生に広範な分野での最先端施設での研究の機会も提供しています。放射線治療をはじめとした医学物理について副専攻を設けています。

本学大学院理学研究科博士課程前期課程、または後期課程に在学し、医学物理学を学修することを希望する者に対し、所定の要件を満たした場合「医学物理学副専攻」修了の認定を行う制度です。なお、副専攻認定は主専攻を修得する事が必要です。さらに、所定の要件を満たし、将来医学物理士を希望する者が、推薦認定試験に合格した場合に順天堂大学大学院医学研究科(博士課程)への推薦を行います。

自然科学の知識と研究能力をもつ高度専門職業人・研究者

理学研究科は、自然科学の最先端の知識と高度な研究能力を身につけた研究者・高度専門職業人の育成を目的としています。大学院修了者は、身につけた研究能力と学識により、多くの分野で高度専門職業人として、また、教育者・研究者として活躍しています。大学院生には、専門的研究の中で、論理的な考え方と、課題の発見・解決能力を修得してもらいます。さらに、研究に関する議論やセミナー発表を日常的に行う事に加えて、TAとしての学生指導体験や、国内外での研究活動・学会発表などを通してコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力を身につけることも重視しています。また研究者育成のために、博士課程後期課程の学生にはリサーチアシスタントの制度や、学位取得後の若手研究者にはポストドクトラルフェローの制度も提供しています。

社会学および関連する領域について、大学院生と教員が共同で取り組む実践的な「プロジェクト型」を導入した教育体系

社会学は、人々が生きる現場を踏まえながら、現代社会のアクチュアルな問題に実証的にアプローチする学問です。立教大学社会学研究科は、社会学を中心に高い研究能力を備えた人材を養成しています。
2006年度の2専攻体制から1専攻体制への再編以降、本研究科の強みである質・量ともに充実した教員スタッフによる新しい大学院教育をめざして、本研究科は教育体制やカリキュラムの改革などさまざまな取り組みを行ってきています。2014年度からは、新たにアクティブ・ラーニング方式の「プロジェクト科目」を導入しました。これは、大学院生と複数の教員が共同して特定課題の研究プロジェクトに取り組み、計画立案、調査実施、結果の分析、報告書作成という一連のプロセスを経験する課題解決型の授業で、いくつかのプロジェクト科目ではなんらかのフィールドにおいて「現場」を経験することになります。毎年複数のプロジェクト科目が開設され、前期課程院生は在籍中にそのいずれかを履修・修得しなければなりません。また、後期課程院生もプロジェクトに参加することができます。そのほか、研究成果の発信と交流のために、正課外でも積極的に国際的な研究交流の機会を設けています。
2018年度よりカリキュラムを改編して、必修科目として社会学基礎論をおき、各教員が専門性に基づいて展開する多様な領域の「基礎科目」と「発展科目」、専門社会調査士資格を取得しうる高度な調査能力を養う「調査法科目」、大学院生の希望によって特定の領域の兼任講師を招く「社会学特別講座」とともに、新カリキュラムでは「アカデミック・ライティング科目」を開講して、論文作成やプレゼンテーションのための能力を磨くことをめざしています。適切な履修計画を立てるためにガイダンス期間などに指導教員からの履修指導を丁寧に行い、その後に計画的に研究が進められるよう指導体制を整えています。

グローバルな課題を共有し、実践的に提言する能力を備えた人材

本研究科は社会学が提供しうる3つの能力を備えた人材の育成をめざしています。すなわち、社会に生起している問題を現場の視点を踏まえて発見する能力、その問題をデータの収集により実証的に調査・分析する能力、研究結果に基づき学問の世界を超えた実践的な提言を行う能力です。博士課程前期課程修了者は、上記教育課程の修得を通じて獲得した多様な領域における専門性、アクティブな課題解決能力を生かして、高度専門職業人として活躍する一方、博士課程後期課程に進学することも選択のひとつです。
博士課程後期課程は、博士論文作成の過程を通して研究職につきうる人材の育成を目指し、修了者は大学・研究機関の研究者や一般企業などの高度専門職業人として活躍することになります。

高度専門職と研究職の二つの志望に応える、きめ細やかで学際的な大学院教育

立教大学法学研究科は、全国に数ある法学・政治学専攻の大学院の中でも、主体的に研究する環境を重視する伝統を築いてきました。法学研究科では、一人一人の学生の関心や将来のキャリアの形成に応じたきめ細やかな指導を行い、教員と学生間での学際的で積極的な交流を推進しています。前期課程ではプロフェッショナルとアカデミックの2コースを設け、高度専門職あるいは研究者を志望して法学・政治学の基礎的研究能力を身につけたいと考えている学生、専門知識を学び直したいと考えている社会人、最先端の法学・政治学を学びグローバルなキャリアをめざす外国人留学生に、修士の学位が得られる質の高い専門教育を提供します。後期課程では、学際的な視野と一層の専門性に支えられた法学・政治学研究者の育成と博士の学位の取得を目的としています。

法学・政治学の垣根を越えて活躍する人材

法学研究科では、将来の進路希望如何にかかわらず、法学・政治学諸分野の垣根を越えた科目履修による、基礎的研究能力の育成と高度の専門知識の修得を教育目標としています。授業は徹底した少人数教育であり、複数の指導教員や総合演習による丁寧な研究指導体制が組まれているため、研究能力を着実に身につけることができます。学生の進路は、大学教員等として研究生活に進む人だけでなく、民間企業、官庁や地方自治体、NGOなどの実務の世界に進む人も少なくありません。また中学・高校の教員になる人もいます。そうした多様な分野の何処をめざす人にとっても、それぞれの分野で活躍できる知識と能力をもったすぐれた人材の育成をめざしています。また、外国人留学生もコンスタントに受け入れており、多様性の中での知的交流も大きな財産となるでしょう。

観光領域の高度な教育と研究の場の確立をめざす

本研究科は、観光研究に特化した日本で最初の大学院です。観光の社会的役割と影響の拡大にともない、観光に関する高度な知識と将来のあり方を学術的な視点から分析できる教育者・研究者の育成は、わが国のみならず国際的な要請となっています。観光学研究科(観光学専攻)は、博士課程前期課程と博士課程後期課程によって構成されています。前期課程の目的は、観光学に関する最新の研究成果を学生の教育指導に結びつけ、わが国および諸外国において求められる観光研究者育成の基盤づくりを図ることです。後期課程の目的は、観光分野の次代の専門教育者・研究者を育成することにあります。観光学研究科は、観光領域に関する学術研究の水準をさらに向上させるべく、高度な教育と研究の場を提供していきます。

観光研究、ホスピタリティ研究を究める研究者や教育者、観光に関する高度専門職業人

観光学研究科はわが国でも数少ない「博士(観光学)」を授与することができる大学院であり、数多くの観光研究者を輩出してきました。わが国における観光研究、大学レベルでの観光教育は本研究科の修了者によって担われていると言っても過言ではありません。この伝統を受け継ぎ、本研究科では社会科学、人文科学に立脚した観光研究、ホスピタリティ研究の分野の研究者養成を目的として、教育プログラムを構築しています。また博士課程前期課程の社会人入学制度による入学者に対しては、社会経験をもとに研究に取り組む研究者の育成だけでなく、観光に関してより高度な専門知識を身につけた専門職業人をめざす方への教育も行っています。

社会の諸課題の解決に寄与する福祉研究をめざして

本研究科は、従来の狭い意味での社会福祉の枠を超え、広く社会問題に対する考察力を高め、その解決策の実現に寄与できる人材を養成します。カリキュラムは、（1）「ソーシャルワーク研究」と（2）「コミュニティ政策研究」の2つの領域で構成されます。（1）「ソーシャルワーク研究」では、ソーシャルワークの援助技術を通じて個人、家族、地域社会の福祉課題とその解決策を研究します。社会福祉学の発展に寄与する研究力を醸成するとともに、高度な専門職業人としての実践方法も学びます。これに対し、（2）「コミュニティ政策研究」では、国・自治体における福祉政策やコミュニティ政策、NPO・協同組合等の非営利組織によるコミュニティ開発、地域住民の連携によるインフォーマルなコミュニティや公共空間の形成、現場にフィードバック可能な理論や具体の実践方途などについて研究します。
本研究科博士前期課程では、必修科目として「研究基礎」を置き、論文作成方法や調査手法等の基礎的な調査研究の知識を習得できるようにするとともに、研究科教員の専門を把握するための機会を設けています。その上で、指導教員による演習を1年次秋学期以降に配置することにより、指導教員を適切に選択できるよう配慮しています。

福祉社会の構築に寄与する高度な専門性を有する人材養成

本研究科は、人々の生活課題や福祉ニーズが多様化・複雑化する中で、高度な専門的知見を持ってそれらに対応し、福祉社会の構築に寄与できる職業人および研究教育者を養成しています。また、社会で活躍している方々のリカレント教育にも力を入れており、仕事で求められる専門的な知見を深め、調査・研究の向上につながる教育の場を提供しています。
博士前期課程修了者は、これまでに社会福祉領域における対人援助業務、福祉マネジメント業務、国内外の社会開発や国際協力関連業務、政府・自治体業務、放送・出版業務など多岐にわたる分野で活躍しています。
博士後期課程では、大学・研究機関の研究者や一般企業などの高度専門職業人として活躍できるための高度な専門教育を提供しています。これまで多くの博士後期課程修了者が大学教員や専門研究機関の研究員として活躍しています。
所定の科目を履修することにより、中学校社会科や高等学校公民科の教員専修免許、専門社会調査士資格を取得することができます。

総合的心理科学の創出と芸術的創造を追究

現代心理学研究科は半世紀の歴史をもつ文学研究科心理学専攻を前身として、 2006年4月に新座キャンパスに開設されました。 当初は、知覚、学習、認知などの基礎心理学領域と社会、産業などの応用心理学領域の教育・研究を行う心理学専攻、臨床心理士などの高度専門職業人の養成と臨床心理学の研究を行う臨床心理学専攻の二専攻から構成されていましたが、2008年4月には、機械映像の働きと身体性の意味を探究する斬新なコンセプトをもった映像身体学専攻が、新たに設置されました。
心理学専攻、臨床心理学専攻は、特定の分野に偏らない広い領域の教育・研究を特色とした文学研究科心理学専攻の伝統を発展させるとともに、二専攻が密接かつ有機的に連携することによって、新しい人間学、総合的心理科学の創出をめざしています。また、映像身体学専攻は他の二専攻と協働しながら、新しい人間学と芸術的創造を追究しています。三専攻所属教員の研究領域は広範囲に及び、多彩な授業科目と相まって、大学院生の多様なニーズに応えることができる研究教育体制を整えています。
なお、臨床心理学専攻のカリキュラムは、臨床心理士資格、公認心理師資格に対応しており、両資格の取得が可能です。

現代の心理学や映像身体学へ多角的にアプローチする専門家

心理学専攻は、科学的実証のための真摯な態度と厳密な技法を身につけて、さまざまな研究機関や企業で活躍できる人材を育てます。さらには高度な専門知識を基礎として現代心理学の教育・研究水準を向上させることができる教育者、研究者の育成をめざします。臨床心理学専攻では、臨床心理学だけでなく心理学全般について幅広い知識を身につけて、保健医療、福祉、教育、司法・犯罪、産業・労働の現場で心理臨床の専門家として活躍できる人材を養成します。また高度な専門性とともに実践的力量を備えた研究者を育てます。
映像身体学専攻は、映像と身体をめぐる諸問題の理論的研究者、高度な教養と技法を身につけて次世代を開示できるような表現者、そして映像や身体への新しいアプローチを社会の中でプロデュースできるような専門家を育てます。

アスリートを含めたすべての人のウエルネス向上とウエルネス社会の構築をめざして

本研究科は、スポーツパフォーマンスの向上と高度なスポーツ文化の創造に寄与する「スポーツ科学」と幸福で充実した人生を送るために心身の健康の維持・発展をめざす「ウエルネス科学」の融合を「スポーツウエルネス学」として捉え、総合的なスポーツウエルネス学の教育研究を行います。
また、本研究科は、スポーツ科学とウエルネス科学の素養を基盤として、自然科学領域及び社会科学領域にまたがる学際的領域であるスポーツウエルネス学の基礎研究から応用研究、さらにはその実践応用までを射程にした幅広い知を創出することを最大の特徴としています。
超高齢社会を迎えた我が国において、スポーツ活動を通した個人の生きがいの創造や構築、豊かな人間関係や自然との関わりに基づく孤立の防止などを通して、総合的な健康観であるウエルネスの向上をいかに図るかなどの問題は、今後、国家的な問題としてますます重要性を増すことが確実視されています。そのため、心身のバランスを整え人々のウエルネスの向上に貢献し、人間関係や自然との関わりにおいて健全でバランス感覚に優れた社会を構築することが必要です。そして、競技スポーツにおけるハイパフォーマンスの実現に向けたアプローチには、高度なスポーツウエルネス学的知見が必要であり、逆にハイパフォーマンスを目指した手法がウエルネス向上を目指した試みに応用されることも期待されます。
また、修了後の進路にかかわらず、前期課程においてはスポーツ分野及びウエルネス分野の双方の授業科目を履修すること、後期課程においては指導教員に加えて、副指導教員2名をそれぞれの分野から一人ずつ選択するカリキュラムを展開します。

スポーツウエルネス学の分野で指導的な立場になる人材、誰もが快適で活力に満ちたウエルネス社会の実現に積極的に貢献できる人材

修了後の進路に関連するアスリートパフォーマンス、ウエルネススポーツ及び環境・スポーツ教育の3つ人材養成像をかかげます。アスリートパフォーマンスでは、専門的な知識を持ったスポーツ指導者およびスポーツウエルネス学的知見を総合的に理解し、アスリートのハイパフォーマンスの達成に貢献できる人材を養成します。ウエルネススポーツでは、心身ウエルネスに関するスポーツウエルネス学の高度な知見を有し、スポーツ参画人口の増加およびスポーツを通して総合的なウエルネスの向上に貢献できる人材を養成します。環境・スポーツ教育では、自然環境や生活環境が調和したウエルネス社会の実現を目指して、スポーツの内在的・外在的価値を高めることができ、環境問題やサスティナブル社会に関する高度な知見を有し、子どもや運動・スポーツ参画者センタードの立場から、スポーツを通した人間教育に貢献できる人材を養成します。資格面では、中学校と高等学校の保健体育の教員専修免許に対応したカリキュラムになっています。

ダイバーシティからビジネスをデザインするジェネラル・ナレッジの涵養

ビジネスデザイン研究科はビジネスをデザインする社会人のためのビジネススクール型大学院です。日本ではデザインという言葉から造形物の意匠や図案、模様などをイメージする人が多いのですが、この言葉には未来を構想するという意味があります。つまり、ビジネスデザイン研究科は、創造的な事業を構想することにより、新しい社会を切り拓く人材育成を使命としています。グローバル化した経済・社会の変化は速く、創造的破壊が繰り返されていますが、人や組織の環境適応能力には限界があります。私たちが自らの価値を認識し、社会に貢献できる自立した個人となるには、環境に適応しようとするだけではなく、自らが望ましい環境をデザインする事業構想力をもった人材への転換が必要なのです。企業はビジネスをデザインする場であり組織です。新しい事業は一人の特殊な知識や経験によって創造されるのではなく、現在と過去の多様な人々の知識と経験が結合された構造物です。それゆえ、これからの企業には、スペシャリストのもつ知識と経験を有機的に統合するジェネラル・ナレッジを有する人材、すなわち、ジェネラリストのスペシャリストが必要なのです。本研究科（MBAコース）の独自性は、業種や職種、学歴や職歴、年齢や性別、そして国籍などの異なるダイバーシティのなかで、経営に関する基礎知識を提供し、これを共通言語としてビジネスをデザインするところにあります。必修科目である「ビジネスシミュレーション」で、ビジネスの創造に不可欠な知識や意思決定スキルを提供し、多様な展開科目とともに確かな素養と幅広い専門性、先端知識やビジネスセンスを磨きます。また、社会人に配慮した時間割によって夜間と土曜日の授業を選択して履修することで全教育課程を修了できます。さらに大学院生諸氏が企画運営する研究会や講演会は、在籍中だけではなく、修了後も参加可能な生涯学習の機会となっています。修士の学位を取得し、さらに専門的研究をすすめようとされる方には、博士課程後期課程（DBAコース）を設置しています。

総合的な創造力をもつビジネスパーソン

本研究科の目的は、経営に関する高度な専門能力を有する先駆的な職業人の養成です。高度な専門的知識と実践的な経営感覚を併せて涵養し、劇的に変化する環境に抗して自ら望ましい環境を創造できるビジネスパーソンの能力開発を社会的使命としています。それは、特定分野のスペシャリストを養成する大学院教育とは異なり、職務に専念することにより狭められたビジネスパーソンの視野を広げ、新たな社会を構想できる真のゼネラリスト、すなわち「ビジネスクリエーター」を育成することにあります。

柔軟な発想で現場と研究の場を往復

21世紀社会には市民社会の課題を発見し、問題解決への具体的な方法論を探究し、かつそれを実現できる人材こそが必要になります。立教大学大学院は日本初の新しい市民的知の結集の試みとして、2002年4月、「21世紀社会デザイン研究科比較組織ネットワーク学専攻」を設置しました。本専攻は「コミュニティデザイン学」「グローバルリスクガバナンス」「社会組織理論」を3本柱とする新しいタイプのMBA/DBAコースです。ネットワークをキーワードに、ローカルからグローバルな場にまで広がるあらゆる社会組織（家族・地域から国家・地球レベルまで）の総合的危機管理に関する専門的なマネジメント能力が修得でき、また21世紀の新しい公共性を担う非営利組織（NPO・NGO、ボランティア活動など）の活動やCSR（企業の社会的責任）、ソーシャルビジネス・コミュニティビジネス・社会的企業にかかわる運営能力が修得できます。本専攻は、理論的、体系的研究を基盤としながらも、実務的、実践的な研究活動を重視したカリキュラムをもつ高度専門職業人養成大学院です（MBA&DBA in Social Design Studies）。多彩な研究歴、職業歴をもつ十余名の専任教員以外にも、NPO・NGO、財団、行政、財界、メディアなどの各分野で活躍する高い見識をもつ専門家を講師に招聘するなど学外との交流を促進し、外部との共同研究や協働活動の可能性も広げてきました。新しい社会状況への取り組みには、新しい学問的アプローチが必要です。そのため研究体制は、従来の学問領域の枠を横断するような形で設定されています。本専攻では、既成の理論にとらわれることなく柔軟な発想によって現場と研究の場を往復しつつ、各領域の具体的な問題解決のノウハウを修得できます。昼夜開講、土曜日活用の本格的社会人対応大学院です（教育訓練講座として厚生労働大臣から指定）。2007年4月から博士課程後期課程（DBA in Social Design Studies）が増設され、研究者の養成も行っています。

21世紀社会を創造できる教養ある職業人と研究者

社会デザイン研究科は、21世紀の市民社会の円滑な運営にとって必要とされる社会組織のあり方や経営理論、危機管理に関して、学問的かつ実践的な知識と技術、見識を備えた高度専門職業人および研究者の養成を目的とする、日本では他に類のない新タイプのソーシャルデザインスクールです。なぜ新タイプか。理由のひとつは、その研究対象の広がりです。本研究科では、営利組織だけでなく非営利組織、公益・公共組織を含む社会組織全般のマネジメントについて研究教育を行います。もうひとつの理由は、立教大学の伝統に基づくミッション性です。本研究科では、人権意識に裏付けられた真に共生的な社会を創成するための理念と知識と技術を求めてやまない、教養ある職業人と研究者の養成をめざしているからです。

人工知能技術と社会をつなぐ役割を果たす力を涵養

人工知能（Artificial Intelligence：AI）は第4次産業革命の中核をなす技術革新のひとつであり、自動運転技術の実現などを通して、急速に人工知能技術の応用が社会全体に展開される時代を迎えつつあります。ビッグデータ時代の到来、そしてニューラルネットによる深層学習（ディープラーニング）の飛躍的な発展が同時に作用して、人工知能の進化が一気に臨界点を超えたといえます。今後、人工知能による経済活動への影響は急速に拡大するでしょう。アメリカ・中国のテック企業による集中的な研究投資により研究の進展は加速度的に速まり、人類の社会基盤すら変革していくことが予想されます。
立教大学は、日本の学術と社会の未来に新地平をひらくため、データサイエンス・人工知能に関する研究・教育・社会実装の三位一体を目指す人工知能科学研究科を2020年4月に池袋キャンパスに開設しました。
人工知能科学研究科は、自然科学・人文社会科学分野で、人工知能及び先端的なデータ解析技術を駆使することで新しい知を創出することを目指します。そして、人工知能そのものの深い理解及びそれによるヒトの知能に対する透察を得ることも本研究科が探求すべき課題です。建学の精神であるPRO DEO ET PATRIA、すなわち「普遍的なる真理を探求し、私たちの世界、社会、隣人のために」という教育理念に基づき、人工知能及び先端的なデータ解析技術により、これまでの技術ではなし得なかった新しい方法で、誰もが快適で活力に満ちた社会の実現に積極的に貢献することは人工知能科学研究科の使命です。

新時代を切り拓く先端IT人材

本研究科を修了した学生は、産業界で即戦力として活躍できるだけでなく、新時代を切り拓くIT人材となることが期待されます。本研究科での教育研究によって、人工知能・データサイエンス分野の「知の体系」を修得した上で、社会に対する広い視野を持ち、人工知能技術と社会をつなぐ役割を果たす力を涵養します。人工知能技術の社会実装を指導的な立場で推進することができる高度専門職業人や、人工知能技術をビジネスに結びつけ価値創造ができる人材を育成します。