立教大学

専門は経営分析、企業評価、財務会計。主として会計情報を用いた企業価値評価の研究を行っている。様々な切り口によって企業をスクリーニングし、業種や規模、財務構造、地域性などの違いが株主価値の株価説明力にどのように影響しているかについて研究している。

慶應義塾大学商学研究科博士課程単位取得退学。専門は、経営管理論、工業経営論。現在の研究テーマはエレクトロニクス産業における生産体制、現代企業の成長様式と調整様式、グローバル・バリューチェーン、プラットフォーム企業など。

経済学部教授。経済学部長、教務部長、立教大学総長などを歴任。総長時代の主な実績は、入学試験の英語外部試験の導入(受験生107％増)、人工知能科学研究科の開設。「立教箱根駅伝2024」事業の立ち上げなど。専門分野は、開発経済学、アジア経済論。

博士（国際広報メディア）。北海道大学国際広報メディア・観光学院博士課程単位取得退学。研究領域は，マーケティング活動や消費者の消費・情報行動を対象に，社会学や社会心理学等を含め学際的視点での考察。現在の関心テーマは，インバウンド消費や観光旅行者の消費・情報行動研究など。民間企業勤務等を経て現職。『マーケティング・オン・ビジネス』（2016年 新世社 共著）

観光産業の産業社会学的および経営組織論的分析とその国際比較を主要な研究テーマとしている。中でも人々の働き方、協働のあり方に注目し、それに影響を与える雇用関連法や資格制度、ならびに組織としての雇用制度・慣行や個人としての就労意識やキャリア概念などを視野に入れながら、観光産業をシステムとして分析することをめざしている。

流通が果たす社会的・経済的役割について考察する。また、日本における小売業態（百貨店、スーパー、コンビニ、専門店、SCなど）の変遷や、小売企業間競争の構造などについて、企業間関係論をベースとして理論的・実証的に分析する。この他、流通小売企業が商品を販売する際に、適時に適切なメディアを用いて適切な内容の情報を提供するためのマーケティングコミュニケーション戦略についても研究している。

事業継続計画（BCP）、企業の社会的責任（CSR）、企業情報分析を専門領域とする。企業について財務的な観点だけではなく、BCPやCSRなどの非財務的な価値(無形資産)との関係性に関心がある。さらに財務・非財務を含めた統合的な企業価値評価を研究している。

経営組織論を専門としており、組織における権力現象とポリティクスに関する理論的研究、企業の創造的能力と経営組織のあり方に関する理論的・実証的研究が現在の研究課題である。既存の学説に関する批判的検討を踏まえて、経営者のあり方、企業組織のデザイン、従業員の創造的活動との関連に焦点を当てて調査、分析を試みている。主な業績として「21世紀型中小企業と我が国中小企業の組織革新─中同協『企業変革支援プログラム』Step1回答企業に関する分析─」（『企業環境研究年報』第18号、2013年）「資源依存パースペクティヴに見る権力研究の理論的課題:批判的解釈理論からの検討」（『組織科学』第45巻3号、2012年）、「従業員の創造的活動と組織デザイン」（『立教ビジネスレビュー』第3号、2010年）など。

研究テーマは、持続可能な農業を実現するための、農業経営・技術、加工・流通管理、それを可能とする社会経済制度である。また「農場からテーブルまで」をトータルに管理しようとするフードシステム論は有効なアプローチであり、食品安全の確保にくわえて、付加される情報が新たな価値を生み出しているからである。おもに日本、米国、スイスの有機農業を対象に、農業経営や表示認証制度等について実証的研究をしている。

博士（商学）。慶應ビジネススクール、同大学院商学研究科後期博士課程修了。博士課程在学中Copenhagen Business School留学。ビジネスデザイン研究科、東京理科大学経営学部を経て2021年度から現職。専門はマクロ組織行動論、経営戦略論。Global Strategy Journal誌など、論文・著書多数。

慶應義塾大学経済学部卒。1982年三井不動産入社。2010年三井不動産ビルマネジメント常務取締役、2014年三井不動産ホテルマネジメント代表取締役社長、2020年同社取締役会長。レジャー産業研究会副代表幹事。

東京大学経済学部卒、コーネル大学ホテル経営大学院修士。東京ガス勤務後、日本ハイアット代表取締役、ハイアットアジアパシフィック副社長（香港）、ハイアットインターナショナル部長（シカゴ）、香港中文大学非常勤助教授（香港）を歴任。現在、H. A. アドバイザーズ代表として広くコンサルティングビジネスを行う。

博士（サステイナビリティ学）。法政大学大学院公共政策研究科博士後期課程修了。研究領域は、企業経営史、経営戦略、サスティナビリティ経営、企業の社会的責任。現在の関心領域は、企業経営とPMVVの関係、企業家史からみる現代的示唆など。

日系及び米系金融機関勤務後，セガとサミーの経営統合に参画。セガ会長室及び戦略企画室長として経営戦略策定や多くの投資案件に携わる。SEGA SAMMY Investment Partners等の役員を経て、現在はベンチャー企業役員として2019年にIPOを果たす。博士（経営管理学）。

シカゴ大学経営大学院MBA。専門は企業戦略＆マーケティング戦略及びミッション・マネジメント＆リーダーシップ。三菱東京UFJ銀行投資銀行部門調査役、シティバンク資産証券部トランザクター（バイスプレジデント）、バンクオブアメリカ証券会社ストラクチャードファイナンス部長（プリンシパル）、ABNアムロ証券会社オリジネーション本部長（マネージングディレクター）等を歴任し、現在は株式会社マージングポイント代表取締役社長。小売、流通、製造業、サービス業、医療・介護、金融、証券、保険、テクノロジーなど多業種に対するコンサルティング経験をもとに、「東洋経済オンライン」、「プレジデントオンライン」、「ニューズウイーク日本版オンライン」等にも定期的に執筆中。主な著書に『ミッションの経営学』、『人と組織 リーダーシップの経営学』（両書とも、すばる舎リンケージ）、『アマゾンが描く2022の世界—すべての業界を震撼させるベゾスの大戦略』（PHP研究所）、『あしたの履歴書—目標をもつ勇気は、進化する力となる』（ダイヤモンド社、共著）がある。

慶應義塾大学経済学研究科博士課程単位取得。都市経済学、世界の都市比較、不動産投資、アセットマネジメント、ホテルマーケティング等。『都市・地域・不動産の経済分析』(共著)など著書・論文多数。国連会議、研究などで訪れた海外都市は９０を超える。

早稲田大学理工学部卒、英国立レスター大学MBA（ファイナンス）修了。早稲田大学大学院非常勤講師を経て、2021度より本学勤務。野村證券株式会社を経てM&Aブティックの(株)TMAC(現デロイトトーマツTMAC(株))を創業し代表取締役社長。25年以上に亘りM&A業務の第一線で活躍。

ハーバード大学経営大学院MBA修了。証券会社で女子総合職として勤務後、外資系メーカー２社で経理部マネージャーとして勤務。1997年にインド紅茶の輸入・ネット通販会社を起業し21年間経営、2018年に事業譲渡。2016年から2019年まで昭和女子大学グローバルビジネス学部で客員教授。2024年度より本学勤務。

一橋大学経済学部卒、英国HULL大学経済学修士課程修了。日本銀行にてマクロ経済、金融機関経営の分析、XBRLの開発・普及に従事した後、NTT Dataにて、Big Dataの分析・利用に関する国内外のプロジェクトを担当。

外資系(英,米,仏)企業で人事実務を経て筑波大学大学院ビジネス科学研究科、神戸大学大学院経営学研究科博士課程修了。博士(経営学)。専門は組織行動論、人的資源管理論。JICAのHRM教科主任、日本人材マネジメント協会副理事長。

博士（経営学）。筑波大学大学院ビジネス科学研究科企業科学専攻博士後期課程修了。デロイトトーマツコンサルティングおよびデータ分析コンサルティング事業での起業を経て現職。主たる研究テーマとして新興のビジネスかつプラットフォームであるクラウドファンディングの定量的分析を行うとともに、企業におけるマーケティングデータ・人事データの統計解析・機械学習を用いた活用に取り組んでいる。